急な事情でせっかくの旅行を変更またはキャンセルしなければならなときの対処方法をご紹介します。

企画旅行と手配旅行でそれぞれ規定や手続きは異なります。

 

企画旅行の日程の変更・取消料

企画旅行の取り消しにおいては、旅行会社ごとに定められた規定となりますが、一般的には以下の規定となることが多いです。

 

募集型企画旅行(海外旅行)
旅行契約の取消日 取消料
40日前以降~31日前以前 無料 (※2 旅行代金の10%)
30日前以降~3日前以前 旅行代金の20%
前々日・前日・当日の旅行開始前 旅行代金の50%
旅行開始後・無参加不連絡 旅行代金の100%

 

※受注型企画旅行とチャーター便を利用する企画旅行は規定が特別な規定が設定されます。

※2 特定日(ゴールデンウィーク、夏休み、冬休みのピークシーズン)はチャージのかかる時期が早まったり、チャージ額が高くなります。

 

募集型企画旅行(国内旅行)
旅行契約の取消日 取消料
20日前(日帰り旅行は10日前)以降~8日前以前 旅行代金の20%
7日前以降~2日前以前 旅行代金の30%
旅行開始日前日 旅行代金の40%
当日の旅行開始前 旅行代金の50%
旅行開始後・無参加不連絡 旅行代金の100%
※受注型企画旅行とチャーター便を利用する企画旅行は規定が特別な規定が設定されます。

 

手配旅行の日程の変更・取消料

手配旅行は航空券やホテル、それぞれ手配したパーツにおいて規定が定められております。

航空券においては、変更料と取消料が異なるケースもあります

渡航を見合わせなければならないとき、例えば、取消料は全額チャージで、変更料は2万円だとします。
その際、変更後の出発日を事前に決められる場合は予め変更しておくことで、損害額を抑えることもできます。
但し、一度変更してから再度変更する際は、変更料も再度かかってしまいますので注意が必要です。

 

まとめ

日程の変更や渡航先の変更、商品内容の変更は、一旦取消してから、再度新規予約となるケースが多いです。
参加者の変更や名前間違えによるスペル変更も取り消しして再予約しなければなりません

また、名前の一文字違いで、そのくらい大丈夫だろうと、そのままにしてしまうと、当日のチェックインで止められます
当然、出発できなくなり、旅行代金も返ってこない最悪のケースとなってしまいます
旅行の予約は予約内容をご自身で必ず確認しましょう。

また、自分で判断せず、一度旅行会社に相談してから決めることもおすすめします。
自分では思いつかない方法をアドバイスしてくれるかもしれません。

 

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